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皆川 宣明; 森井 幸生; 盛合 敦; 菊地 賢司
Material Evaluation by X-Ray and Neutron Diffraction, p.H_19_1 - H_19_5, 2001/05
日本における材料内部応力測定用中性子回折装置が設置されたのが1992年であり日本での研究がスタートした。現在まで行われていた研究を紹介するとともに、技術開発についても紹介している。最近の研究として、冷し填めアルミ材プラグとリングについて加工残留応力,組立後の熱膨張による境界部分の発生応力を精密に測定し、予測発生応力が周方向で280MPaに対し組立後の測定応力が420MPaであり、事前に測定したリング内径部の周方向残留応力が、150MPaであった。この結果から冷し填めのような製作過程では、部品加工時の残留応力は、最終製品において加算されることが確認された。実際の製品製作工程で各部品の加工残留応力を無視することは、最終製品の残留応力を予測ないし寿命計算を行ううえで無視できないことを意味する。
皆川 宣明; 森井 幸生; 斎藤 徹*
Proceedings of 6th International Conference on Residual Stressess (ICRS-6), Vol.2, p.1112 - 1115, 2000/07
一次材料(素材)の製作過程で、すべての材料の加工残留応力を生ずる。また、大少なりに集合組織が形成されることが知られている。素材の応力を評価するためと、一般的応力測定を行う際集合組織をいかに取り扱えば良いかを研究するため、集合組織の持つ残留応力測定と、同一材料で集合組織外の部所の残留応力測定を行い比較し考察した。集合組織の生成しやすいアルミ材(A7075)を用い、集合組織中の(200),(020),(002)により3軸方向のひずみを求め、応力計算を行い残留応力を求めた。その結果、集合組織を外れて測定した応力に比べ2~3倍大きな残留値が得られた。この結果より、素材を加工しその結果発生する残留応力を求める時、予め集合組織の大小を求め、素材応力を求めたうえで2次加工応力を評価することが重要であることがわかった。